2025年3月29日
2025年3月28日、ミャンマー中部を震源とするマグニチュード7.7の巨大地震が発生した。震源はマンダレーの北西約100キロと推定され、深さ10キロと浅かったため、揺れは広範囲に及び、甚大な被害をもたらしている。
震源に近いマンダレーや首都ネピドーでは、多くの建物が倒壊し、道路やインフラにも深刻な損傷が生じた。ミャンマー政府の発表によると、これまでに判明しているだけでも数千人の死傷者が出ており、正確な被害状況の把握には時間を要すると見られている。救助活動は難航しており、倒壊した家屋の下敷きになった住民の救出が急務となっている。
この地震は、隣国タイ、中国、ベトナムなどでも強い揺れを観測し、広範な地域に影響を与えた。特にタイの一部地域では建物の損壊や交通の混乱が報告されている。
国際社会はミャンマーの被災状況に深い懸念を示しており、各国から支援の申し出が相次いでいる。日本政府も、発生直後から情報収集を開始しており、国際緊急援助隊の派遣や緊急物資の供与など、可能な限りの支援を行う意向を表明した。外務省関係者は、「ミャンマーの復旧・復興に向けて、最大限の協力を惜しまない」と述べた。
ミャンマーでは、ザガイン断層での地震活動が活発化していることが指摘されており、今回の地震もこの断層の活動によるものと見られている。専門家は、今後も余震や誘発地震が発生する可能性があり、厳重な警戒が必要だと呼びかけている。
今回のミャンマー大地震は、アジア地域における地震リスクの高さと、国際的な協力の重要性を改めて浮き彫りにした。日本が培ってきた防災・減災の知見が、ミャンマーの復興に貢献することが期待される。